車の修復歴を隠してもばれる？修復歴の定義や売るときのコツをご紹介
修復歴は車の価値に大きな影響を与えますが、プロの目で見なければ修復歴に当たるかどうか判断しにくい場合があります。車の売却をする際に、修復歴があっても大丈夫かどうか不安に思う方もいらっしゃるでしょう。
修復歴のある車に値はつくのか、査定時や売買契約後にばれるとどうなるのかを知ることで、売却時に注意すべきことが理解できます。少しでも高く売るコツも知り、修復歴車を安心して売却しましょう。
そこでこの記事では、修復歴の定義と査定への影響、買取を依頼するときのコツについてご紹介します。
- 車の修復歴を隠してもばれるのはなぜ？
- 隠していた車の修復歴がばれるとどうなる？
- 車の修復歴に該当するものとしないもの
- 不具合がばれる前に正しく伝えよう！修復歴がある車を売るときのコツ
- 修復歴車の買取先をお探しの方はケーユーへ！
- まとめ
車の修復歴を隠してもばれるのはなぜ？
修復歴は車の走行性能・安全性や再販時の価値に大きく影響するため、査定時には特に重視されるポイントです。車を売却する際は、売却主の正しい申告が求められます。まずは車の修復歴とは何か、なぜばれてしまうのかを見ていきましょう。
修復歴は骨格部分の修復を行った車を指す
修復歴とは、交通事故や災害により車の骨格部分に損傷を受けたり、その修復（交換・修理）を行ったりした経歴です。修復歴がある車を修復歴車と呼びます。これらは一般に事故歴/事故歴車と呼ばれますが、自動車業界における正式な表現は修復歴/修復歴車です。
修復歴車は中古車販売店による再販時に表示義務があり、購入を検討するユーザーは修復歴車を避けようとする傾向にあります。よって、リセールバリュー（再販時の価値）が大きく下がるため、修復歴の有無は査定時に特に重視されるポイントです。
査定時は正しい申告が必要
車の修復歴や修復箇所はできれば査定時、遅くとも売買契約時までに正しい申告が必要です。一般的に、中古車販売店と交わす売買契約書には、「重大な瑕疵（かし）や欠陥について正直に申告しなければならない」という旨の記載があります。
現在の車の多くは、骨格部分（フレームやアッパーボディ）が一体化したモノコック構造です。車の骨格部分に強い力が加わると、骨格全体がゆがむことも珍しくありません。修復歴のある車はそうでない車に比べ安全性が低いとされ、「まっすぐに走らない」というケースも見受けられます。
修復歴は「重大な瑕疵や欠陥」と捉えられるため、査定から売買契約までの間に申告が必要です。修復歴があることを知りながら隠ぺいした場合、契約不適合責任を問われる場合もあるでしょう。
細かな状態チェックが行われている
修復歴の有無は車の価値を大きく左右するため、自社査定時には骨格部分の異常を細かく確認されます。例えば「修理工具の使用跡」「フレームと外板のつなぎ目」「エンジンルームの隙間」などです。
査定額の算出基準においても修復歴は減点が大きく、査定士は特に注意して骨格部分の損傷や交換・修理跡を調べます。一見きれいに交換・修理されていても、査定士が修復歴を見逃すことはほぼないと考えて良いでしょう。修復歴を隠して査定時にはばれなくても、売却後の整備時や再販時などの際にばれてしまい、より大きなトラブルを招く場合もあるため注意が必要です。
隠していた車の修復歴がばれるとどうなる？
修復歴を隠して査定を受けると、さまざまなトラブルを招きます。修復歴の有無は査定士に見抜かれるものと考えてよいでしょう。その場合、査定額は大きく減額され、買取拒否となるケースも珍しくありません。また売買契約後に修復歴が発覚すると、より大きな問題を招きます。
査定額が大幅に減額される
隠していた車の修復歴が査定士にばれた場合、査定は継続してもらえても、査定額は大幅に減額されることがほとんどでしょう。車を売却する際には査定士による実車査定を受けますが、修復歴による減額幅は、日本自動車査定協会（JAAI）による査定基準に従って計算されるのが一般的です。
この査定基準によると、修復歴のある車はない車に比べて、2割~3割ほど査定額が減額されることが多いようです。減額幅は修復箇所や車種のランクによって異なる仕組みです。高級車や輸入車は減額幅が大きく、数十万円の減額となるケースもあるようです。
買取不可になる可能性がある
修復歴が実車査定時に判明した場合、買取を拒否されることもあります。修復歴車の買取基準は中古車買取店によってさまざまです。
「再販や代車としての再利用が可能なら減額して買取」という買取店もあれば、「修復歴車は一律で買取不可」という買取店もあります。前者の場合は状態によっては買取不可、後者の場合は修復歴が判明した時点で買取不可となり、買取店選びからやり直すことになるでしょう。
契約不適合責任が問われる可能性がある
売買契約後に修復歴が発覚した場合、買主（中古車買取店）から契約不適合責任を問われることもあります。以前は瑕疵担保責任と呼ばれていましたが、2020年の民法改正により名称や内容が変更されました。売却した車が契約に適合しない場合、買主が売主に請求できる権利は以下の4種類です。
・追完請求権：骨格部分の交換や修理を請求できる
・代金減額請求権：買取代金の減額を請求できる
・損害賠償請求権：買主が被った損害について補てんを請求できる
・契約解除権：売買契約の解除を請求できる
車の修復歴に該当するものとしないもの
自動車業界は修復歴についての明確な判断基準を持っています。事故を起こして車がダメージを受けても、修復歴になるとは限りません。一般ユーザーからすると大きなダメージでも、査定士から見れば「修理歴」で、修復歴としない場合もあります。ここでは、修復歴に該当するもの/しないものを見ていきましょう。
修復歴に該当するもの
修復歴に該当するのは、事故や災害を原因とし、車の骨格部分に損傷や交換・修理があったものです。具体的には以下の部分を骨格部分と呼びます。
・フレーム（サイドメンバー）
・クロスメンバー
・インサイドパネル
・ピラー
・ダッシュパネル
・ルーフパネル
・フロア
・トランクフロア
これらの部分に事故や災害を原因とする大きなゆがみがあったり、交換・修理の跡があったりした場合、査定額は大幅に減額されます。なお、ネジ止め部位は骨格部分には該当しません。
修復歴に該当しないもの
「修復歴」と「修理歴」は明確に区別されます。車の骨格部分以外に損傷を受け、また修理した場合、修復歴には該当しません。修復歴に該当しないのは、以下のような部分の損傷や修理です。
・ドア
・バンパー
・フェンダー
・サイドミラー
・フロントガラス
・ボンネット
こういった外装部分に傷やへこみ、修理や塗装の跡があっても、修復歴には該当しません。外装部分の傷やへこみに関しては、査定額に与える影響は修復歴に比べて軽微です。適切に修理していれば、修復歴ほど大きく減額されません。
不具合がばれる前に正しく伝えよう！修復歴がある車を売るときのコツ
修復歴車を売る際は、正しい情報を申告することが大切です。少しでも高く売るには、国外への販路を持っている買取店で査定を受けることや、査定前に洗車・清掃を行うなどの方法があります。ここでは、修復歴車を売るときのコツを見ていきましょう。
正しい情報を申告する
事故や災害に巻き込まれた経験があり、修復歴があることを知っている場合、正しい情報を申告して査定を受けることが重要です。査定士は修復歴の有無を見抜くことがほとんどでしょう。
正しい申告をしなかった場合、査定士の心証が悪くなり信頼関係の構築は望めません。「他にも何か隠している部分があるのではないか」と査定士の目が厳しくなり、価格交渉にも応じてもらいにくくなることもあるでしょう。結果的に正直に申告した場合より査定額が低くなり、場合によっては交渉の決裂にもつながりかねません。
査定前に洗車・清掃する
修復歴車を少しでも高く売るなら、査定前に洗車・清掃することや、純正パーツをそろえておくこともポイントです。汚れ・臭いや純正パーツの有無による加減点など、査定基準は細かく定められています。
特にペットやタバコが原因の汚れ・臭いは減点が大きいため、できる範囲で車内をきれいにしておきましょう。ただし、洗車や清掃にかかる費用に対し、同額以上の買取額アップとなるとは限りません。純正パーツがあれば査定時にアピールし、洗車や清掃は簡単にできる範囲で行えるとよいでしょう。
修復歴車の買取先をお探しの方はケーユーへ！
ケーユーは中古車業界で50年以上の実績があり、他社より高価買取ができる仕組みを整えています。修復歴車の売買についてのノウハウも蓄積されているため、「値がつくのだろうか」と不安な方も、まずはWeb無料査定で愛車の価値を調べてみましょう。
買取・販売を自社で完結させているため高価買取が可能
ケーユーは中古車買取・販売の自社流通網を完備しています。大型店舗を多数展開し、買取した車を在庫として、圧倒的な販売力で再販できる仕組みです。販売力に自信があるため、高額査定・高価買取の面で多くの方にご好評いただいております。
また、再販時には修復歴の有無を全車に表示し、修復箇所などは車両状態評価書で確認できます。お客様の視点で品質にこだわったサービスを提供しているため、修復歴車の売買も安心です。
無料買取査定フォームで24時間いつでも申し込める
ケーユーはWebから24時間いつでも申し込める、無料買取査定サービスを提供しています。利用方法は、公式サイトのトップページにある「安心の無料買取査定はコチラ」から、フォームに車両情報や個人情報を入力するだけです。傷やへこみのある車も、希望価格で売れるかどうかを簡単に調べられます。
修復歴車の場合、自由記入欄に「修復歴あり」の記載しておくと申告漏れの不安も解消できます。ご自身の把握している範囲で修復箇所なども明記することで、より正確でスムーズな査定が可能となるでしょう。
まとめ
車の修復歴は査定士が特に注意して見る部分です。修復歴があることを隠しても、査定士にはばれてしまうことがほとんどです。査定後にばれてしまうと買取を拒否される場合もあり、売買契約後にばれると契約不適合責任を問われるなど、大きなトラブルを招きかねません。
事故や災害が原因で、車の骨格部分に損傷を受けたり交換・修理したりした経験があれば、正確に申告して査定を受けましょう。修復歴のある車の売却に不安があれば、安心のWeb無料買取査定サービスを提供するケーユーにお任せください。
